【挑戦を知る】京王電鉄の役割と描く未来 | はじめに | 採用情報 | 京王電鉄株式会社

挑戦を知る

京王電鉄の役割と
描く未来

京王電鉄が
社会で果たす役割について

社会に提供したい価値

住んでもらえる、
選んでもらえる沿線
沿線力の向上

幸せな暮らし
の実現

これからの時代、鉄道事業者の原点と言うべき、
新しいライフスタイルを牽引する役割を愚直に追求することが変わることのない存在意義だと考えています。
事業を通じて社会課題の解決を図ることで社会の持続性を高め、
結果として企業集団としての成長に結びつけ、
持続可能性を高めてまいります。

価値の源泉と基本的なビジネスモデル

地域や外部パートナーとの共創を通じて
将来にわたって「まち」の魅力を最大化させる

経営基盤

私たちの基本的な経営資源は、
長年にわたって交通事業を中心に安全・安心を
追求してきたことにより培ってきた信頼のブランドと、
それを支える人財・財務基盤です。

鉄道事業における取り組み

鉄道を中心とする、交通事業の安全はいかなる経営環境においても手を抜くことのできない最大のテーマとなります。「日本一安全でサービスの良い鉄道」を目指してまいります。

より高度な安全・安心の追求

道路と鉄道の立体交差化を通じて、
脱踏切を実現する。

「日本一安全でサービスの良い鉄道」を目指し、連続立体交差事業を着実に推進。これにより、道路と鉄道それぞれの安全性が向上するほか、交通渋滞の解消や、鉄道によって分断されていた地域の一体化が図られます。また、駅や車両の安全対策、自然災害への備え、バリアフリー設備の整備など安全で快適なサービスの提供も目指しています。

お客様ニーズを先取りしたサービスの提供

お客様ニーズを先取りした
サービスの提供

長距離利用のお客様の着席ニーズにお応えするために、有料の座席指定列車「京王ライナー」の運行を開始。また、列車運行情報サービスや京王ライナーの予約も可能な京王アプリなど、お客様のニーズを先取りを目的とした利便性・快適性の向上に取組んでいます。

さらなる社会貢献を通じた地域・社会との共生

照明のLED化や環境配慮型変圧器を導入し、
SDGsへ積極的に貢献する。

省エネ対策として、照明設備のLED化や、より省エネ効果の高いVVVFインバータ制御装置への更新等を推進。また、環境負荷の低減に向け、間伐材を使用したベンチの設置や植物油使用変圧器への更新等を実施するなど、さらなる社会貢献を通じて地域・社会との共生を目指しています。

未来を見据えた盤石な事業運営体制の構築

DXを活用し、
業務省力化を推進。

2023年4月より、地図上の様々な情報に位置情報を持たせて可視化し、迅速な判断や高度な分析を可能とするGISプラットフォームの運用を開始。これにより、竣工図面や設計計算書等の資料収集にかかる時間の大幅な削減や現場作業および報告書作成業務の業務効率化を実現しています。

まちづくりにおける取り組み

街の結節点である駅を基軸とした「まちづくり」により、
人々の移動促進と活気ある沿線を実現することが、企業としての成長・発展につながります。
沿線活力が私たちの価値の源泉であり、
共通の利害を持つ沿線地域のパートナーとのネットワークをより強固にしながら、
街の魅力の最大化に取り組んでまいります。

例えば、聖蹟桜ヶ丘エリアでは

郊外の復権・自然との共生を

聖蹟桜ヶ丘では、都市利便性や自然あふれる快適性を併せ持った街の良さを活かしながら、多摩市や近隣事業者、地域にお住まいの皆様と共に、エリアマネジメントの視点を持って、当社所有地だけではなく周辺エリア全体の活性化を目指して検討を進めています。

例えば、新宿エリアでは

駅と街が有機的に一体化した開発を

京王電鉄は、新宿駅を中心に、新宿三丁目・西新宿高層街区にグループの拠点を有し、「新宿の発展」とともに継続的に成長してきました。当社にとって新宿エリアは、鉄道・百貨店・ホテル等の主要事業が集積する、当社最大の最重要拠点と考えており、「次の100年をつなぐ京王グループの象徴」として推進し、新宿全体の活性化と、当社の成長を目指しています。

例えば、調布エリアでは

多世代の交流を生む
コンパクトなまちづくりを

京王多摩川では、約2.8haの敷地内にて、賃貸住宅や分譲住宅、商業店舗、高齢者住宅など、 複合用途からなる計3棟の建物開発を計画しています。「住み継がれる、暮らし継がれる街」の実現に向けて、まちに根差し、つくって終わりでなく、 10年後20年後それ以上も街の価値が向上していくような新しいまちづくりにチャレンジしています。街区内は、住まい手のみならず街の人も立ち寄れる”よりどころ”となる空間を目指します。

地域・外部パートナー×共創

正解が1つではない「VUCA」の時代
外部パートナーの新しい視点が必要です。

KEIO OPEN INNOVATION PROGRAMでは、
外部企業との共創によるオープンイノベーションにより
新たな人流を生み出す事業の変革に挑戦しています。

鉄道事業×共創
~KEIO OPEN INNOVATION PROGRAM~